PET ボトルリサイクル費用の価格内部化への消費者の受容について
～大学生のアンケート調査から～
2019年度（コロナ禍前），ごみ減がおもに京都市内の大学に行った出向講義で、受講学生ら得た844枚のアンケート結果をまとめた論文が、日本環境学会の学会誌「人間と環境」48号に掲載されました。
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本稿では、以下のことを明らかにしました。
・複数の自治体の例（異なる収集形態）から、地方自治体がPETボトルリサイクルに要している費用が、空き容器の売却益より大きいこと。
・学生アンケートと一般市民から得たアンケート合わせて約2,000枚から、PETボトル飲料の利用頻度が最も高いのが大学生であること（直観的にわかりますが、具体的な数字で明らかにした論文は少ないと思います）。
・最も利用が多い大学生たちに、リサイクルの現状や地球規模のプラごみ問題、PETボトル以外の飲料入手手段（代替手段）などを伝え、受講前後の利用意思を比較しました。「今後（利用頻度を）少し減らそうと思う」と答えた学生が80%近くなりました。
・地方自治体が大部分の負担を負っている現在のリサイクル費用を、利用者負担に変更した場合、どの程度までの価格上昇を受容できるか問いました。結果、5円以上の受容を容認した男子大学生が80%以上、女子大学生は90%近くになりました。
これらの結果、情報提供を行うことで、大学生の消費行動を変えることができる可能性を見いだせたと思います。
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